2023-2025年度版 EYELA総合カタログ 17-18(18-19)

概要

  1. 環境への取組み 低GWP製品
  2. 環境への取組み RoHS指令対応製品
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https://ssl.eyela.co.jp●表示の価格には消費税は含まれておりません。17Environmentalefforts環境への取組みについて環境への影響が少ない冷媒への転換フロン冷媒を充填した冷凍機搭載製品を温室効果の小さい低GWP冷媒(GWP値2500未満)やノンフロン冷媒を使用した製品へ転換する取組みを進めています。低GWP冷媒採用製品対象装置群冷却水循環装置、低温恒温水槽、低温恒温器、照明付インキュベーター、温度勾配恒温器、投込みクーラー、冷却トラップ装置、凍結乾燥機などマグネチックスターラー付アルミブロック低温槽PSL-2500A・B・P型小型凍結乾燥機FDS-1000・2000型開放系低温恒温水循環装置 CTP-1000型リフラックス用冷水循環装置 ACE-2000型低温恒温器 LTE-510・1010型、LTI-400E・700E型恒温恒湿器 KCL-2000A・2000W型振盪機用低温恒温チャンバー FMC-100・1000型投込みクーラー ECS-0型小型冷却トラップ装置 UT-500A・500B型冷却水循環装置CA-1116A・1113・1330型CA-1115型シリーズCA-2610・2610S型CA-2600C・F型NCA-1000型CAE-1020型シリーズCAE-1310型シリーズ冷却水循環装置CCA-1122A・S型CCA-1112A・S型冷媒ヘリウムGWP値0冷媒R448AGWP値1386冷却トラップ装置UT-1010・3010型冷媒R452AGWP値2140冷媒R134aGWP値1430冷媒R407CGWP値1770冷媒R410AGWP値2090冷却水循環装置CAE-1020型シリーズCAE-1310型シリーズ低温恒温水循環装置NCC-3000型シリーズNCC-3100型シリーズ低温恒温水槽NCB-1220A型NCB-1220B型大型冷却水循環装置CA-3110・4110型シリーズCA-3310・4310型シリーズCA-H・WH型シリーズ晶析システム用プログラム恒温循環装置PCC-7000・7000S型2020年8月の生産分より、充填したフロンガスのGWP値が2500未満の製品には専用シールが貼られています。2016年2月以降に生産された冷凍機搭載製品には製造番号プレートにGWP値を記載しています。EUの新Fガス規制(Regulation(EU)No517/2014)では、高GWPガスをGWP値2500以上と定義し、高GWPのFガスを使用している製品・機器の市場販売禁止、サービス・メンテナンスにおける高GWPガスの使用禁止としています。EUの新Fガス規制とは、フッ素化している温室効果ガス(Fガス)の放出削減によって、環境を保護することを目的とした規制。(2006年にEUで定めたFガス規制を2015年1月1日付でさらに厳格化したもの)冷媒R452AGWP値2140UT-1010型冷媒R407CGWP値1770CA-1116A型冷媒R134aGWP値1430ACE-2000型地球温暖化係数(GWP)とは二酸化炭素を基準にして、ほかの温室効果ガスがどれだけ温暖化を進めてしまう力があるか表した数字のことです。単位質量(例えば1㎏)の温室効果ガスが大気中に放出されたときに、一定時間内(例えば100年)に地球に与える放射エネルギーの積算値(すなわち温暖化への影響)をCO2に対する比率として見積ったものです。GWP:GLOBALWARMINGPOTENTIAL※出典:JCCCA 全国地球温暖化防止活動推進センター「地球温暖化係数(GWP:GlobalWarmingPotential)について知りたい」より引用低GWP冷媒への転換フロンガスを充填した冷凍機搭載製品で使用する冷媒を温室効果の小さい低GWP冷媒(GWP値2500未満)に転換する取組みを進めています。
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製品のご使用の前には「取扱説明書」を必ずお読みください。 ●表示の価格には消費税は含まれておりません。製品に関するお問合せはアイラ・カスタマーセンター有害な化学物質削減への取組み当社では、特定有害物質の削減を図る等、環境保全に取組んでいます。新規開発製品に関しては、欧州RoHS指令10物質を削減すべく活動しています。RoHS2(10物質)対応製品冷却水循環装置CA-1116A型CCA-1112A・S型CCA-1122A・S型低温恒温水循環装置NCC-3000型シリーズNCC-3100型シリーズ低温恒温水槽NCB-2510A・B型NCB-2610A・B型NCB-2410型その他海外仕様の冷却水循環装置、低温恒温水循環装置などRoHS指令に関するお問合せ2006年7月1日2011年7月21日2019年7月22日2021年7月22日RoHS指令(通称:RoHS1)施行制限物質:6種類、対象製品:8カテゴリ改正RoHS指令(通称:RoHS2)施行制限物質:6種類、対象製品:11カテゴリ改正RoHS指令の規制6物質に4物質が追加され規制対象が10物質に拡大「医療機器」「監視および制御装置」を除く9カテゴリの規制開始当社製品群(医療用機器、監視・制御機器)に規制対象の10物質が適用制限物質:10種類、対象製品:11カテゴリ当社製品にRoHS指令規制対象物質が使用されているかの調査依頼、使用材料に関する証明書などは、営業所またはカスタマーセンターへお問合せください。※化学物質調査に関してすべてのご依頼に対して、書類等をお約束するものではございません。内容によっては発行ができない場合がございます。当社では・部品メーカーなどに調査を行なって証明書を受領した製品類・材料証明書を入手し、RoHS規制物質に該当がないと当社で判断した製品類に関して報告書の発行を行なってまいりました。今後も各製品で継続して調査を行なってまいりますが、書類発行に関して、お時間をいただくく場合がございます。ご了承ください。冷却水循環装置CAE-1020A・S型CAE-1310A・S型■調査依頼に関して調査報告書調査依頼品質保証部技術管理部生産工場購買/生産設計営業所カスタマーセンターお客様販売店RoHS:RestrictionofHazardousSubstancesDirective(危険物質に関する制限令)RoHS指令とはRoHS指令は、電気・電子機器における特定有害物質の使用制限に関するEUの法律です。製品の生産から廃棄・処分にいたるまでの過程において、有害物質から人の健康や地球環境を守ることを目的としています。2003年2月に最初の指令(通称:RoHS1)が公布され、2011年7月に改正指令(通称:RoHS2)が施行されています。更に、2019年7月22日より改正RoHS指令(RoHS2)の制限物質6物質(鉛、水銀、カドミウム、六価クロム、PBB、PBDE)に4物質(DEHP、BBP、DBP、DIBP)が追加され、現在10物質に禁止物質が拡大しています。当社の製品を含むカテゴリ8(医療用機器)、カテゴリ9(監視・制御機器)は、2021年7月22日より規制対象となっています。RoHS指令への取組みEUで販売される電気・電子機器製品は、RoHS指令の対象物質の使用が厳しく規制されています。当社のEUへ輸出する製品も指令が適用されるため、有害化学物質から人の健康や環境を守ることを目的とした製品の生産を行なっています。

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